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マイホームを購入する前に知っておこう!購入時の流れや注意点について解説

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カテゴリ:売買

マイホームを購入する前に知っておこう!購入時の流れや注意点について解説

マイホームを購入する際、さまざまな手続きが発生します。
各ステップにおいて、重要なポイントや注意点があるため、あらかじめ把握しておくことがおすすめです。
この記事では、マイホームを購入する際の流れや注意点、重要なポイントについて解説します。
マイホームを購入する予定がある方は、ぜひ参考にご覧ください。

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マイホーム購入時の流れ〜資金計画を立てる〜

マイホーム購入時の流れ〜資金計画を立てる〜

マイホームの購入を検討し始めると、間取りや立地、設備など、家に関することで頭がいっぱいになるかと思います。
しかし、最初のステップでもっとも大切なのは「資金計画」を立てることです。
住宅購入の費用をどこから調達するのか、無理のない住宅ローンの返済額はいくかなど、長期的なビジョンで考えなければいけません。
そのためには、マイホームの購入にかかる費用について、事前に把握しておく必要があります。
ここでは、マイホーム購入時にかかるお金と、購入後にかかる税金について解説します。

住宅購入時には諸費用がかかる

住宅を購入する際、物件価格とは別に、仲介手数料やローン手数料などの諸費用がかかります。
諸費用の目安は、物件価額の7~10%です。
たとえば、3,000万円のマイホームを購入して、10%の諸費用がかかるとした場合、物件価格とは別に300万円必要ということになります。
物件価格に目がいきがちで、諸費用のことを考えていなかったという方は少なくありません。
手続きの途中で資金不足に陥る可能性もあるため、諸費用については、物件の購入前にしっかり把握しておきましょう。

マイホームにかかる税金

マイホームを購入すると、その住宅には税金がかかります。
購入時にかかる税金は、「印紙税」と「登録免許税 」です。
印紙税は、契約手続きの際に納める税金で、税額は契約金額に応じて決まります。
一方、登録免許税は、所有権移転登記や抵当権設定登記の際に課される税金です。
また、マイホームの購入後にも、以下のような税金がかかります。

●固定資産税
●都市計画税
●不動産取得税


このうち、固定資産税と都市計画税は毎年納めなければなりません。
税額は不動産の評価額によって決まります。
なお、都市計画税は、都市計画区域内に不動産を所有する人のみに課される税金です。
不動産所得税は、マイホームを購入後に1度だけ支払えば良いもので、毎年支払う税金ではありません。

マンションの場合は「管理費・修繕積立金」も

マンションの場合は、上記の費用にくわえて、「管理費・修繕積立金」も必要です。
管理費とは、廊下やエントランスなどの共用部分の維持・管理に必要なお金のことを指します。
一方、修繕積立金は、10~15年を目安におこなわれる大規模修繕に備えて、積み立てておくお金のことです。
両方とも、家賃とは別に毎月徴収されます。
家賃だけを見るのではなく、これらの費用も含めたうえで、資金計画をたてることが大切です。

マイホーム購入時の流れ〜見学から申し込みまで〜

マイホーム購入時の流れ〜見学から申し込みまで〜

購入したい物件が決まったら、見学(内見)をしましょう。
内見をしてみて「この物件に住みたい!」と思ったら、申し込みに進みます。
流れは以下のとおりです。

1:物件の見学を申し込む
2:物件を見学する
3:物件の購入を申し込む


それぞれの内容について、順番に解説します。

1:物件の見学を申し込む

チラシやインターネット広告などで、気になる物件が見つかったら、不動産会社へ連絡して内見を予約しましょう。
内見の際は、屈んだり背伸びをしたりして、細部を確認することがあるため、パンツなどの動きやすい格好がおすすめです。
また、以下のような持ち物があると便利です。

●物件の図面
●メモと筆記用具
●メジャー
●方位磁石
●デジカメ(携帯電話のカメラ)


なかでもメジャーは、家具の設置スペースを知るために必要なため、忘れずに持参しましょう。
計測した数値は、間取り図やメモに書き込むと、あとから見返せて便利ですよ。

2:物件を見学する

内見の日がきたら、不動産会社の方と一緒に室内を見学します。
コンセントの数や配置・収納スペース・設備など、細かい場所までチェックしましょう。
中古住宅の場合は、壁にヒビが入っていないか、クロスに剥がれがないかなど、建物の状態も確認します。
また、室内の様子も大切ですが、もっとも重要なのは「周辺環境」です。
内装や間取りはリフォームすることで変更できますが、周辺の環境は変えられません。
とくに、昼と夜では周辺の様子がガラリと変わることもあります。
内見したその日だけで判断せずに、休日や平日、昼と夜など、異なる日時に再度訪れて、周辺環境を確認することがおすすめです。

3:物件の購入を申し込む

住みたい物件が決まったら、契約の申し込みをおこないます。
ただし、物件の申し込みは、基本的に先着順です。
物件を販売しているのは1つの不動産会社だけではありません。
そのため、ほかの不動産会社が先に申し込みをしていれば、自分は2番手になってしまいます。
基本的には1番手が購入することになりますが、2番手のほうが好条件の場合、優先されることもあります。

マイホーム購入時の流れ〜不動産売買契約から引き渡しまで〜

マイホーム購入時の流れ〜不動産売買契約から引き渡しまで〜

最後に、不動産売買契約から引き渡しまでの流れと注意点をご説明します。
全体的な流れは以下のとおりです。

1:宅地建物取引士から「重要事項説明」を受ける
2:売主に手付金を支払う
3:住宅ローンの申し込み・契約
4:残代金支払いと同時に所有権引き渡し


それぞれの内容を、以下にて順番に解説します。

1:宅地建物取引士から「重要事項説明」を受ける

契約前に、宅地建物取引士とともに、重要事項説明書の読み合わせをおこないます。
重要事項説明書とは、物件の設備や契約のルールなど、重要なことが記載された書類です。
専門用語が多く、戸惑うことも多いかもしれませんが、大切な内容が記載されているため、疑問点は遠慮なく質問するようにしましょう。

2:売主に手付金を支払う

手付金とは、売買契約を結ぶ際に、売主へ支払うお金のことです。
手付金の相場は物件価格の1割程度で、支払った金額分は、物件価格から差し引かれます。
物件価格の一部を先払いすると考えると良いでしょう。
ただし、引き渡しまでの間に、買主側が購入をキャンセルした場合、ペナルティとして、この手付金は戻って来ません。

3:住宅ローンの申し込み・契約

住宅ローンを利用する場合、このタイミングで申し込みをおこないます。
ここで、「もしも落ちたらどうなるの?」と不安に思う方もいるでしょう。
こうしたときに備えて、「ローン特約」というものがあります。
ローン特約とは、「住宅ローン審査に落ちた場合、買主が不動産の購入契約を、ペナルティなしで解除できる」という制度です。
このローン特約を利用すれば、手付金が返金されて、契約の解除ができます。
ただし、期限が過ぎたら返金されないケースもあるため、必ず契約書を確認しておくことが大切です。

4:残代金支払いと同時に所有権引き渡し

最後に、物件価格から手付金を引いた残りの金額を支払うと同時に、物件の引き渡しを受けます。
これにて、物件の購入手続きは完了です。

まとめ

今回は、マイホームを購入する際の流れや注意点について解説しました。
マイホームを購入する場合、長期的なビジョンで資金計画を立てることが大切です。
また、内見の際は、間取りや内装にくわえて、周辺環境についてもリサーチしてから、購入するかどうか判断しましょう。
マイホームの購入でお悩みの方は、ぜひお気軽に弊社までご相談ください。

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